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論文

貴重なウラン資源の有効利用; 伝えたい「閉じたサイクル」の実力

佐賀山 豊; 澤田 哲生*; 田中 治邦*

エネルギーフォーラム, (807), p.18 - 22, 2022/03

核燃料サイクルの必要性,将来性,課題(コスト,軽水炉サイクルの是非など)などを議論する。カーボンニュートラルの潮流により、今後、各国で原子力(軽水炉)発電所が建設ラッシュを迎える。そのため、天然ウランの価格高騰が予想され、高速炉サイクル開発の必要性が増している。もんじゅまでの開発で蓄積してきたわが国の産業界や原子力機構が保有している、高速炉の設計・建設・運転・保守などの技術を散逸させず、高い安全性と経済性を兼ね備えた高速炉の実用化概念を世の中に提示し、速やかに実現させるべく、開発を着実に進めることが肝要。

論文

超深地層研究所計画 -公表から協定締結に至る経過と教訓-

大沢 正秀; 坪谷 隆夫

エネルギーフォーラム, 42(502), p.66 - 69, 2002/00

超深地層研究所計画を公表した際の報道の状況や、その後の地域の動向や事業団の対応を取りまとめ、この一連の動きから得られたプレゼンテーションなどに関する教訓を考察した。

論文

軽水炉改良の可能性を探索

落合 政昭

エネルギーフォーラム, 44(519), p.116 - 117, 1998/03

軽水炉技術は成熟段階にあり、今後の一層の拡大が期待されている。原研では、将来の原子炉システムの一つとして軽水炉技術の利用により、ウラン資源の有効利用を図った高転換型軽水炉の設計研究を進めている。本文は、この研究について一般向けに解説したものである。

論文

加速器による高レベル放射性廃棄物の消滅処理

滝塚 貴和

エネルギーフォーラム, 44(518), P. 163, 1998/02

1988年に開始された群分離・消滅処理技術研究開発長期計画(オメガ計画)のもとで加速器による高レベル廃棄物の消滅処理の研究を進めている。加速器による消滅処理システムは核的安全性に優れ、制御が容易、設計・運転の自由度が大きい、効率的・効果的に消滅処理ができるなどの特長がある。原研の設計例では、1.5GeV-30mAの加速器によって大型軽水炉10基からのマイナアクチナイドを消滅処理できる。この分野の研究開発は米国、フランス、ロシア、CERNなどにおいても活発になってきている。

論文

原子炉による医療照射技術の展開

桜井 文雄

エネルギーフォーラム, 43(516), P. 137, 1997/12

医療照射BNCT(Boron Neutron Capture Therapy)には、$$gamma$$線及び速中性子の混入が少ない熱中性子照射場が不可欠である。このため、JRR-2に治療に必要な熱中性子を原子炉から取り出すための医療照射設備を開発整備し、対応してきた。しかし最近、より深部の脳腫瘍にも治療硬化をあげるとともに患者の内体的負担を軽減できる熱外中性子を用いる無開頭BNCTの研究が世界的に開始された。これに対応するため、JRR-4に熱中性子及び熱外中性子を利用できる医療照射設備を現在開発整備している。本報告では、この新しい医療照射設備について紹介する。

論文

高温核熱利用を目指した高温ガス炉

田中 利幸

エネルギーフォーラム, 43(513), P. 129, 1997/09

高温ガス炉開発の意義、中国及び南アフリカにおける開発の現状、HTTR計画の進捗状況について述べる。

論文

X線レーザーの開発と応用研究推進の期待

的場 徹

エネルギーフォーラム, 43(510), P. 149, 1997/06

原研・関西研究所における光量子科学研究の中心的課題であるX線レーザーの研究開発について紹介する。X線レーザービームはこれまでX線源からのX線に比べて、コヒーレント性が極めて高い(位相のよくそろった)X線であるので、将来的には3次元ホログラフィーによるX線立体顕微鏡として電子顕微鏡レベルの分解能で細胞中の遺伝子を生きたまま立体的に観察できることが期待されている。本研究開発では、実用的なX線レーザーとして小型、短波長、高効率、高繰り返しの4拍子そろった装置の開発を目指している。これまで既に、10TW級Tキューブレーザーでは世界最短パルス幅を実現し、この高出力化を進めつつ駆動源として使用してX線レーザー発振プロセス研究を開始している。

論文

ゆれる欧州の高速増殖炉開発

向坊 隆一

エネルギーフォーラム, 38(448), p.80 - 81, 1990/00

None

論文

大容量イオン源の工業的応用

田中 茂

エネルギーフォーラム, 0(5), 120 Pages, 1989/05

昨年、JT-60NBI用イオン源を用いて、窒素、酸素、アルゴン等、6元素のイオンビームの電流値に関して、世界記録を達成したことを紹介する。あわせて、核融合分野で培かわれた大電流イオン源技術の工業分野への応用の可能性について説明する。

論文

磁場・高温・腐食性ガスに強いセラミックス製の高真空ポンプ

村上 義夫

エネルギーフォーラム, 0(9), 112 Pages, 1989/00

原研では核融合炉の燃料給排気系に用いる真空ポンプとして総セラミックス製の回転体(羽根車)を高速で回転させる方式のダイナミックポンプの可能性を追求し、このほど毎秒500lの気体を移送する能力を持つセラミックターボ分子ポンプの開発に成功した。今回開発に成功したポンプは羽根車の直径が210mm、段数が16段の中型機で、回転体の全長は640mm、重量は約19kgである。これを4-5気圧の圧縮気体を動力として25000rpmで回す。気体軸受け、ガスタービンを用いた総セラミックス製のターボ分子ポンプが実用になると、核融合炉だけでなく、強磁場を発生する機器や高温・放射線下などの特殊環境で使用しなければならない真空機器にも有益である。また腐食性気体を取り扱う半導体製造装置などにも利用できる。一方セラミック回転体技術は小型発電機等のガスタービンエンジンの開発にも少なからぬ影響を及ぼすものと思われる。

論文

固有安全炉の意義と課題; 世界の動向とその目指すもの

平岡 徹

エネルギーフォーラム, 0(7), p.34 - 37, 1987/00

固有安全炉の意義と課題について解説したものである。第1章では、固有安全炉の定義と意義などを述べ、固有安全炉が原子力の定着、特に中小型炉にとって重要であることを記した。第2、3章では、世界及び日本の現状を紹介した。第4章では、固有安全性の持つ課題などについて触れた。

論文

日本のエネルギー政策とプルトニウム利用の実績 -「ふげん」における世界に先駆けたプルトニウム本格的利用 "ENERGY POLICY AND ACHIEVEMENTS OF PU UTILIZATION IN JAPAN" -FUGEN NUCLEAR POWER STATION:A PIO

森下 喜嗣

第3回敦賀国際エネルギーフォーラム, , 

我が国の原子力開発の基本方針は、核燃料サイクルの確立、即ちプルトニウム利用の継続であり、2000年11月に策定された原子力長期計画においても、この方針は受け継がれている。この方針に基づき積み重ねられた実績が我が国の核燃料サイクルの現状であり、その概要について、「ふげん」の実績を交えて紹介する。

論文

「もんじゅ」の現状と将来計画 CURRENT STATUS AND FUTURE DIRECTION OF MONJU

森下 喜嗣

第3回敦賀国際エネルギーフォーラム, , 

FBR技術は、ウラン資源の有効利用と環境負荷低減の観点から、世界的に技術開発が望まれている。この状況をふまえ、現在安全審査中である「もんじゅ」の状況を紹介すると共に、世界的共有財産として「もんじゅ」を活用していくことを提言する。

論文

多様化に向けての高速炉開発

柳沢 務

エネルギーフォーラム, 38(449), 77-79 Pages, 

None

論文

核拡散リスクの中立的評価基準を40年来の結実「もんじゅ」臨界と今後の対応

加納 巌

エネルギーフォーラム, 40(6), 48-51 Pages, 

「もんじゅ」は本年4月5日に臨界を達成したが、今後の課題として、経済性の問題の他に、最近は核不拡散の問題が言われるようになってきた。わが国の核不拡散問題への対応は原子力委員会の長期計画専門部会第三分科会報告書に詳しく述べられているが、最近では、さらに新しい視点からの検討も世界各国で行われている。本論文では、「核兵器が使用されるリスク」を分析して、既存の核不拡散対策を評価する手法の概要を示した。予備的な評価結果によると、核燃料サイクル技術を含む民生用原子力開利用によりリスクは、核兵器開発に起因するリスクよりはるかに小さい。

論文

米国。核物質管理学会「年次大会での発表を終えて

加納 巌

エネルギーフォーラム, (10), , 

本年7月20日に米国フロリダ州ネイプルズ市で開催された国際会議における論文発表の反響について記した。

論文

欧州の地層処分計画最新動向(ストックホルム国際会議に参加して)

坪谷 隆夫; 佐久間 秀樹

エネルギーフォーラム, , 

スウェーデンに代表される諸国において,高レベル廃棄物の地層処分計画は研究開発の段階から実施の段階へと進みつつある.この様な流れは,各国がそれぞれの原子力政策,自然環境,社会環境などを踏まえ,その国において安全かつ現実的な地層処分と処分の実施までの手続きを模索した結果が具体化されつつあることを示している.最近スウェーデンで開催された国際会議の場で得られた情報を踏まえ,欧州諸国が選択した地層処分実施段階への現実的なアプローチについてその背景を含めて考察を試みた.

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